会計ソフトfreeeを使って不動産所得を自動で帳簿付けする方法

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2007年から14年間、会計ソフトは『やよいの青色申告』を使ってきましたが、今年から『freee会計』に浮気してます。

ちょっとお試しのつもりで始めた浮気が、今ではもう、本気の本気！・・・・のめりこんでます＾＾；

というのも、freeeを使えば「りそな銀行の入出金情報が自動取り込みできる」から、マジ便利でした！（2022年現在、『やよい』はりそな銀行の自動取り込みに対応してませんでした。）

もし、あなたが『やよいの青色申告』で自動取り込みできる銀行を使ってれば関係ない話ですね。

そして『freee会計』が、むぎ＠の本命ソフトになった機能は、帳簿の仕訳がほぼ自動化できるところです。

調べると、『やよいの青色申告』にも「スマート取引取込」といった似た機能があるようですが、むぎ＠は取引銀行の関係で使えなかったので、使い勝手の比較はできません。

今回は会計ソフトfreeeをつかって、不動産所得の帳簿付けを半自動化してみよう！といった記事です。

システム化の作業を順番に紹介しますので、freeeを使ってないあなたも、freeeは使ってるけど自動化してないあなたも、最後まで読んでもらえたらfreeeの自動化システムを使いたくなりますよ！

freee会計が不動産投資の帳簿付にむいてるメチャ便利な特徴

これまでも紹介してますが、不動産投資の入出金はとてもシンプルです。

家賃の入金があって、ローン返済、管理費、修繕費、火災・地震保険や固定資産税などの支払いがあるだけです。

収入と支払の項目が決まってるので、毎月同じ勘定科目を使います。

ですから仕訳に使う勘定科目を登録すれば、仕訳に悩む必要がありません。

freeeは、こういった不動産投資の帳簿事情に最適な機能が２つあります。

□　自動取得機能

□　自動仕訳機能「自動で経理」

これらの機能を使えば、銀行とクレジットカードで発生する入出金のほとんどが手入力不要になる仕組みが作れます。

各機能について簡単にご紹介します。

自動取得機能

freeeは銀行口座やクレジットカードなどの外部サービスと連携ができます。

freeeと連携すれば、銀行口座の入出金情報やクレジットカードの明細を手入力なしで取り込むことができます。

あなたの取引銀行やクレジットカードがfreeeと連携できるかは、こちらのページで確認してください。

ちなみに、銀行との連携はAPI連携がおススメです！

最初に銀行と連携（API連携）するときにIDとパスワードを入力しますが、連携後はfreeeの同期ボタンをクリックするだけで取引明細を取得できます。

自動仕訳機能「自動で経理」

freeeは自動取得したデータ内容を自動で推測して帳簿付けができます。

たとえば、銀行口座の引き落とし明細に『トウキョウデンリョク』があれば、自動で勘定科目を推測して「水道光熱費」と仕訳します。

でも、内容によっては、推測と違う勘定科目に変更したいときがあります。

不動産投資で水道光熱費は経費で落とせないと判断すれば、勘定科目を『水道光熱費』から『事業主貸（プライベートの支出）』にかんたんに変更することができます。

次回から『トウキョウデンリョク』への支払いは『事業主貸』として自動処理されます。

freeeで不動産所得の経理を自動化するおおまかな流れ

freee会計をはじめて使うひとは、最初に初期設定をします。

はじめに１か月間無料で利用できるお試しプランに登録して、不動産所得用にカスタマイズし、銀行やクレジットカードとの連携を行います。

初期設定がまだの人は、こちらの記事に沿って進めてください。

【初期設定の流れ】

①会計ソフトfreeeのお試しプランに登録する

②ログインをして、画面の指示に従い入力をすすめ、最後に不動産所得用に設定変更をする

③不動産投資で利用している銀行やクレジットカードをfreeeと連携する

①～③の作業は、次の「あわせて読みたい」記事に詳しく書いています。

初期設定が終われば、次の流れで作業をススめます。

このように３つのステップで作業をすれば、効率的に自動仕訳のシステムをつくることができます。

STEP1　主な勘定科目の税区分を設定する

帳簿付けが初めてのひとは、『勘定科目』とは何ぞや？となりますが、freeeを操作してるうちに理解できますので気にしないで進めてください。

不動産所得の会計処理は毎月同じ作業の繰り返しですので、主な勘定科目の税区分を確認して設定します。

freeeは最初に自動で税区分が設定されていますが、一部修正が必要な勘定科目がありますので気をつけてください。

税区分について

具体的な勘定科目の話をするまえに、「税区分」について解説します。

freee会計では、勘定科目に税区分を設定します。

「税区分」とは「消費税区分」のことで、各取引の金額が消費税対象かどうかを示します。

freeeは大きく分けて、「課税売上」「課税仕入」「対象外」「不課税」「非課売上」「非課仕入」が選べます。

課税売上と課税仕入は、消費税が発生する取引で、残りは消費税が発生しない取引です。

わかりにくいのは、消費税が発生しない取引には、「対象外」「不課税」「非課売上」「非課仕入」と種類があることです。

呼び方が複数あるのは、消費税法の条文の内容が理由のようです。

消費税は、その取引が課税対象かそうでないのかを区分し、消費税の対象とならないものを「課税対象外取引」または「不課税取引」と呼びます。

freeeでは「対象外」または「不課税」となります。

課税の対象になる取引の中で、消費税の課税になじまない取引や政策上課税しない取引を非課税としています。

freeeでは「非課売上」「非課仕入」となります。

「税区分」のまとめ

①消費税が発生する取引　⇒　「課税売上」「課税仕入」

②消費税の対象にならない取引　⇒　「対象外」「不課税」（freee入力時はどちらかに統一しましょう）

③本来は消費税の対象になるが、課税しない取引　⇒「非課売上」「非課仕入」

不動産賃貸業で一番の収入（売上）は家賃収入です。

家賃収入は、消費税法では「非課売上」となっています。

そして、消費税を納税する対象者は、課税売上高が1000万円を超えるひとです。

つまり、家賃収入は課税売上高に入りませんから、不動産賃貸業で消費税が課税されるケースはないと言えます。

ですから、不動産賃貸業では、「課税売上」、「課税仕入」、「対象外」で記載すれば、確定申告の計算間違いは起きません。

といっても、正確に税区分を設定したいひともいるので、むぎ＠が調べた範囲で税区分を紹介します。

大事なのは、課税対象外の取引を課税取引にすると課税売上があがりますので、間違えないことです！

不動産投資で使う主な勘定科目と税区分のまとめ

勘定科目は、おおむね決まったものがあるけど、適切なものがなければ自分で作っても大丈夫です。

freee会計では、事業用と不動産用で同じ勘定科目でも表記が違います。

たとえば、税金を示す「租税公課」という勘定科目は、不動産用は（［不］租税公課）となります。

不動産用は基本的に［不］があたまに付きます。

不動産投資関係の勘定科目で［不］が付かないのは、「長期借入金」「事業主借」「事業主貸」「土地」「建物」などです。

では、主な勘定科目と税区分を以下にまとめます。

ここで示した内容を、次に書いた『freeeに勘定科目と税区分を登録する方法』に従って入力すれば完了です！（ほとんどが初期設定のままでOKです）

内容	勘定科目	税区分	補足
土地	土地	対象外
建物	建物	課税仕入10%	業者からではなく個人間の売買購入は「対象外」
不動産取得税	［不］租税公課	対象外
登録免許税	［不］租税公課	対象外
印紙税	［不］租税公課	対象外
司法書士の登記手続き	［不］支払手数料	課税仕入
固定資産税	［不］租税公課	対象外
火災保険料	［不］損害保険料	対象外
地震保険料	［不］損害保険料	対象外
不動産ローンの元金	長期借入金	対象外
不動産ローンの金利	［不］借入金利子	対象外
家賃	［不］賃貸料	非課売上	初期設定を変更
礼金	［不］礼金権利金	非課売上	初期設定を変更
更新料	［不］更新料	非課売上	初期設定を変更
修繕費	［不］修繕費	課税仕入
マンション管理費	［不］外注管理費	対象外	初期設定を変更
マンション修繕積立金	［不］外注管理費	対象外	初期設定を変更
賃貸管理会社の手数料	［不］支払手数料	課税仕入
少額の費用	［不］消耗品 or 　［不］雑費	課税仕入
プライベートの収入	事業主借	対象外	銀行の利子など
プライベートの支出	事業主貸	対象外	所得税など

freeeに勘定科目と税区分を登録する方法

では、実際に勘定科目と税区分を登録します。

①［設定］→［勘定科目］をクリックします

②勘定科目の種類は［不動産所得用］を選択して、編集する勘定科目の行をクリックします

③「税区分」を確認して、必要に応じて修正します

④下にスライドして「保存」をクリックします

少し大変ですが、関連する勘定科目すべての税区分を確認してください。

表示される勘定科目は不動産用だけでもとても多いですが、ほとんどは使いませんので、先ほど示した勘定科目一覧のみの確認で十分です。

実際に取引を記帳する中で、ここで確認していない新しい勘定科目が発生すれば、そのときに税区分の確認または修正をすれば大丈夫です。

STEP2　取引テンプレートを設定する（賃貸管理会社とローン会社）

たとえば、不動産ローンの引き落とし金額は、元本と金利から成り立っていますので、『長期借入金』と『［不］借入金利子』の複数行取引が発生します。

自動仕訳機能「自動で経理」で推測する取引は、複数行取引には対応していません。

そこで、最初に決まった複数行取引を「取引テンプレート」機能に登録しておけば、とても便利です。

複数行取引があるのは、賃貸管理会社と不動産ローン会社の取引です。

取引テンプレートの作成方法は２つある

【１】新規に作成する

①［設定］→［取引テンプレート］→［新規作成］

②取引テンプレートに登録する内容を入力します。（同じ取引が発生した場合、ここに入力した内容をテンプレートとして呼び出して、入力の手間を省くことができます。）登録時に決済口座を間違えないように注意してください。

【２】過去に登録した取引から作成する

①「取引」→「取引の一覧・登録」からテンプレートにする取引をクリックして、取引の詳細を表示します。

②［取引テンプレートとして登録］をクリックします。取引テンプレートの詳細画面に取引の内容が反映されるので、必要があれば追記・修正します。

複数行取引をすべて「取引テンプレート」に登録すれば完了です！

STEP３　freee会計の「自動で経理」で仕訳内容を登録する

STEP１と２が終われば、ほとんどゴールです！

同期して取り込んだデータを自動で仕訳化する仕上げを行います。

①口座情報を同期して取り込みます

②［取引］→［自動で経理］をクリックします

③ステータスを「未処理」にして検索をかけると、自動で経理処理がされていない取引一覧が表示されます

④管理組合への口座引き落としなど取引がひとつ（単行取引）のときは、勘定科目を入力すると自動で税区分が表示されるので、内容がよければ登録して終了です。次回から自動で仕訳がされます。

⑤例にあるような家賃入金と賃貸管理手数料といった2つ以上の取引が含まれた取引（複行取引）のときは、（※）詳細をクリックします。

⑥『取引テンプレート』にキーワードを入力して、事前に登録したテンプレートを呼びだします

⑦金額を各勘定科目に振り分けて、不要な勘定科目を削除して（※）登録すれば完了です。（「明細との差額」が0円にならないと登録ボタンはクリックできません。）

まとめ

今回は会計ソフトfreeeをより便利につかうために、仕訳を自動処理する設定方法を紹介しました。

freeeの機能を最大限つかうには、銀行やクレジットカードと同期連携することが必須です。

もしもあなたが利用している銀行やクレジットカードがfreeeと連携していないなら、連携している銀行やクレジットカードに乗り換えるのもアリだとおもいます。

それほど、freeeの仕訳機能は優秀ですし使ってほしい機能だと自信をもって言えます。

連携できる口座一覧はコチラの公式ページで確認してください。

そして、まだfreeeを触ったことがなければ、こちらの公式ページから1か月のお試しプランを申し込んで、今回の記事通りに設定してみることをおススメします。

最後まで読んでいただきありがとうございました。